コロナ禍の折、飲食業界を始め、旅行、運輸、宿泊業や土産物屋や卸売り業までもが煽りを受けて廃業や倒産の危機にある..。
そこで、これまでのミュージック業界とスポーツ界について考えてみた。戦後、情操教育だのたいいく（体育）といって国民国家も諸手を挙げて推した。でも、最近こういう状態になって、どうやら「平和の祭典」と称した国家思想は怪しくなってきたモンダミン。
何より芸術文化を標榜する演劇、歌舞伎やコンサーはなどのエンターテインメントが深刻な危機に瀕している。自粛要請に応じて演劇やコンサートなどライブイベントの中止や延期が相次いでいる。半島のミンジョクにとっても相当な痛手だろう。
国内外を問わず関係者にとっては、職をも失いかえない異常事態だ。でも、ここでよく考えてみよう、プロスポーツもこうした芸能界も所詮、あぶく銭で稼ぐ「興行（水商売）」を生業としている。
スポーツ精神とか、芸人魂とかいうお話は、あくまで社会性や世間体のお話。よくよく考えてみれば、所詮、人が集まり、動員によって木戸銭を戴くことこそが生きる道。時に商業主義、富国強兵などをテーゼに戦争や紛争の具にも利された歴史がある。
蔑視をするつもりはないが「士農工商」の江戸時代には。こうした芸人連中は、「商」以下に「ヨタカ」などと蔑まらていた。昔はレコード盤、ＣＤ、ＤＶやＣＤＲだったが、今やネットが普及し、これらの売り上げは一向に伸びない。つまり「ツタヤ」が傾くように。そして「回転すし」や「ネイルサロン」が店を畳むように淘汰と自滅が始まっている。
観客動員数や来店客数に、しがみついた売上に奔走した結果、こうしたスポーツ・文化イベントの世界の潮流は二、三番煎じになった。だからこそ、不要不急業種といった名の下にはこうしたアート、エンタメ、スポーツ業界関連にシワがよるのは当たり前なのだ。
安倍前首相は以前「文化の火は、絶対に絶やしてはなりません」と言いながらも、その一方で「税金で損失を補塡（ほてん）するのは難しい」として、給付金での対応の難しさを表明した。つまり、時の政権によって、淘汰されるべきものから消えていくのは戦時下の政権の流れをみても明らかだ。
自粛と補填は裏返し、結局のところ、自分たちの納めた税金で自らの首を絞めていることを御理解いただけないだろうか？ＪＯＣ会長と相成ったハッシーの実父は今でも数億円もの負債を抱えているうえ、自身の子も６人と多く、自民党を離党しても国会議員は辞められない。その引き換え条件は東京は諦め次の札幌冬季五輪への再誘致とみた佳子だ！！
ＰＳ：今日は夜が明けたら大学病院受検に三密を避けて出向く。コロナ禍の折、検査を受けるのも決死の覚悟だ。
