この国の敵外国との電子戦は丸腰だから、情報操作によっていかようにでもなる。国内の思想統一、言論統制、国民扇動や印象操作など、覇権を狙う某国にとっては「御茶の子さいさい」。そのためその影響力は我が国のマスゴミ誘導、偏向報道にまで及び世論を一方に押し切ることも可能だ。
時にマスゴミはネタやスクープとなれば検察や警察、政府中枢や反対勢力に容易に手を組む。アカヒ新聞などは常に左翼寄りの論調で購読者の支持を集めているが残念ながら、購読数は一向に伸びず、むしろ最近は低下傾向が著しい。だが、ここで一発逆転か？
彼ら新聞やテレビを視聴されなくても都心の広大な一等地に本社を構えているのだから、余った遊休不動産を賃貸さえすればそれだけでやっていける。モリビルと同じ一種の不動産会社なのだ。
二次大戦後のことを検証するとＧＨＱがニッポンの統治政策として、天皇制の行く末を見据え、敢えて報道機関を二分し右派、左派の対立構造をつくり上げたのかも知れない。
時として両社の論調が過激に一方に傾くなか、今回の派閥、裏金問題に限って言えば論調はⅩデイ一色、検察もマスゴミを上手く使って世論誘導をしているようにしか見えない。
さて、その裏にいるフィクサー（事師）は誰か？何をどこに着地させようとしているのか？はたまたＣ国と密通してわが国の体制転覆を謀ることを狙いとしていたら、それこそ「このゴトシは売国の輩（奴）」だ。
ＳＮＳやチャットＧＰＴにそれにＡＩ、ネットやＸ（旧ツイッター）による情報操作。マイクロチップを組み込んだＣ国のファーウェイの携帯電話やＫ国のＬＩＮＥを駆使して、外部からの操作によって、個人情報はおろか日本国内の新聞記事やニュース番組さえ書き換えてしまう。これは情報戦どころか戦争だ。この点での我が国の防衛力、安全保障は極めて脆弱だ。
そうしたことを少しでもかじっているから、この徳兵衛、一方的に流される（たれ流し）ニュースや見出しには躍らせられない。つまり「いや、これ本当なのかな？」と疑問をもって接している。ウクライナ、ガザ、イスラエルなど一コマのニュースや惨劇・惨状を見せられたところでにわかに信じられない、マスゴミは何らかを企図して記事や番組を作り世情を誘導していても不思議なことではない。
