わが家では、夫婦間で「病気の話」と「家計の話」はご法度となっている。これらに関連して話が進むと、殺伐として険悪となるので努めてこの手の話はしないようにしている。
退職前から、その後の生活をシュミレートしてみたが、これほどきついとは思いもしなかった。入社以来掛けてきた厚生年金の掛金を受給開始から全額を回収するには１４、５年かかる計算となった。つまり６５歳から受給を開始して元を取るには８０歳まで生きないと掛け損ということになる。
「給料」と云う収入が途絶えると、頼みの綱は「年金」ということになる。収入があろうがなかろうとナマポ（生活保護）でも受けていない限り、介護保険料、市町村民税、固定資産税や自動車税に給水高熱、極力食べないようにしても食費だけはかかる。
夫婦二人で最低限の生活を維持するには、年金の受給額を考慮しても月３０万円までは行かないにしても３０万円近くの生活費が必要となる。ざっくり年間３６０万円が必要と云うことだ。それを月２０万円に切り詰めても年間２４０万円が必要となる。
これを１０年換算すると、単純に２４～３６百万円。退職金を考慮しても、この額を現役時代に蓄財している人はそう多くはあるまい。国の方針は国民を生かさず殺さずの殺生与奪、納税を勧奨する一方で年金を受給したら病気に罹らず旦那はポックリ逝ってもらって、遺族年金を受給し始めた奥方が旦那の後を追うように亡くなる。またはその逆が、お国にとっては都合が良かろう。
この最低限の生活には、贅沢品の購入はもとより、慶弔費、旅行費用、エコキュートなどの諸設備の取換や家屋の修改善費用は含まれていない。勿論、孫のクリスマスプレゼントやお年玉代などもいうまでもない。
受給者本人の葬儀費用は生命保険でカバーできるにしても、これ以上夫婦のどちらかが病気をしたり、ケガをしたりすると加入の医療保険ではカバーできないことになる。幸い当家においては住宅ローンやないマイカーローンなどの借財は一切ない。それでも年金が止められたら、蓄財がないだけにひとたまりもなく生活は破綻する。
どうもあまり長生きしすぎると最後は家屋敷までを処分しても生活費が足りず、子供たちにも迷惑がかかりそうだ。これでは国の財政が破綻する前に家計が破綻してしまう。よその高齢化夫婦や簡単に特殊詐欺にかかって何千万円も失った老人はどう生活しているのか不思議でならない。兎に角、今も夫婦病気で毎日が喰えん二重苦の生活が続いている。
